食や健康に携わる仕事として人気の高い「調理師」と「栄養士」。進路の選択や転職を検討する際、両者の年収や給料にどれくらいの差があるのかは気になるポイントです。
厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に掲載されている令和7年賃金構造基本統計調査の数値を見ると、年収は栄養士が404万円、給食調理員が379.1万円で、その差は約25万円です。一方で、労働時間や平均年齢、求人の状況にも違いがあります。
本記事では、公的統計を基にした年収の比較をはじめ、給与差が生まれる背景、資格取得のルートとコスト、それぞれの職種で年収アップを目指すためのキャリア戦略を解説します。
- 調理師と栄養士の年収・労働時間・求人状況の違い(公的統計による比較)
- 勤務先や雇用形態によって給与水準や待遇が変わる理由
- 資格取得ルートと、年収アップを目指す4つのキャリア戦略
1.【結論】調理師と栄養士の平均年収・給与比較

まずは、調理師と栄養士の給料水準を公的統計で比較します。
厚生労働省の公的データに見る年収・労働時間・求人状況
厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)では、令和7年賃金構造基本統計調査の結果を加工した年収などの数値が公開されています。主な項目を比較すると、以下のとおりです。
| 項目 | 調理師(給食調理員) | 栄養士 |
|---|---|---|
| 賃金(年収) | 379.1万円 | 404万円 |
| 賃金(1時間あたり・一般労働者) | 1,745円 | 2,004円 |
| 所定内労働時間(月間) | 169時間 | 162時間 |
| 平均年齢 | 44.9歳 | 38.9歳 |
| ハローワーク求人賃金(月額・令和7年度) | 21.8万円 | 23万円 |
| 有効求人倍率(令和7年度) | 2.96倍 | 3.51倍 |
年収では、栄養士が調理師(給食調理員)を約25万円上回っています(差は約7%)。
1時間あたりの賃金は、栄養士が2,004円、給食調理員が1,745円で、差は259円(約15%)です。栄養士は月間の所定内労働時間が7時間短く、年収の差よりも時間あたりの賃金の差のほうが大きく表れています。
また、平均年齢は給食調理員が44.9歳、栄養士が38.9歳で、給食調理員のほうが6.0歳高くなっています。それでも年収は栄養士が上回っているため、年齢(経験年数)の違いだけでは年収差を説明しにくいといえます。
出典:厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「栄養士」、同「給食調理員」
「給与の差」はどこから生まれる?月給と賞与(ボーナス)の構造的違い
job tagの年収は、毎月決まって支給される給与の12か月分に、年間の賞与(ボーナス)などを加えた金額です。そのため、年収の差は月給と賞与の両方から生じます。
給与差の背景としては、勤務先の違いが考えられます。job tagの記載などをもとに整理すると、以下のとおりです。
| 項目 | 栄養士 | 調理師(給食調理員) |
|---|---|---|
| 主な勤務先 | 病院、社会福祉施設、小・中学校、企業など | 事業所(社員食堂)、学校、病院、保育所、介護施設など多岐にわたる |
| 給与の決まり方 | 給与規程や賞与制度が整備された組織に勤めるケースがある | 給与水準は勤務先の規定による |
調理師は給食施設のほか、飲食店やホテルなど勤務先が幅広く、個人経営の店舗や小規模な飲食店では固定的な賞与制度がないケースもあります。勤務先選びによって年収が変わりやすい点に注意が必要です。
出典:厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「栄養士」、同「給食調理員」
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本記事では栄養士との比較を中心に年収を見てきましたが、調理師の収入をもっと詳しく知りたい方もいるでしょう。調理師の給料は、男女や勤務先によっても差が生じます。次の記事では、調理師の平均年収と月給の実態を公的データをもとに整理し、男女別・勤務先別の給料格差や、資格取得・昇格・転職で収入を上げる方法を解説しています。調理師としての今後の収入を考える際の参考にしてください。
2.働く場所・職場環境による年収の違い

調理師も栄養士も、職種の違いに加えて「どこで働くか」によって、給与水準や労働条件が変わります。
病院・福祉施設・学校・飲食店の待遇傾向
勤務先ごとの特徴は、以下のように整理できます。
- 病院・医療機関:朝・昼・夕の3食を提供する病院給食では、早出・日勤・遅出の勤務形態が多く、休みも交替制です。勤務形態に応じた手当の有無や金額は、施設の給与規程で確認しましょう。
- 学校給食など:昼食のみを提供し、土日が休みになる場合が多い職場です。公立施設で公務員として採用される場合は、自治体の給与条例に基づいて給与が決まります。
- 介護・社会福祉施設:job tagでは、高齢者や障害のある人の社会福祉施設の増加が見込まれ、福祉や医療の現場で栄養士の活動が広がるとされています。早朝や夕方のシフトの有無によって、手当額が変わる場合があります。
- 一般飲食店・レストラン:経験や役割によって給与が変わりやすい職場です。見習い期間は控えめな金額であっても、料理長や店長などの役職に就くことで収入アップを目指せます。
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職場ごとの特徴のなかでも、学校や病院などの給食施設は、土日休みや規則的な勤務になりやすい職場です。一方で、給与水準については「低いのでは」と気になる方もいるのではないでしょうか。次の記事では、給食調理師の年収は本当に低いのか、平均給与の実態と昇給の方法を解説しています。給食施設で働く調理師としてのキャリアを考えている方は、職場選びの前にあわせて確認しておきましょう。
公務員・大手施設と一般店舗における雇用形態・福利厚生の差
労働条件の明示や法令遵守の体制が整っている職場では、残業手当の適正な支給や有給休暇の取得が進めやすく、中長期的な待遇の安定につながりやすくなります。
求人を比較する際は、月給だけでなく、賞与の支給実績や昇給制度、退職金制度の有無も確認しておきましょう。
■賞与や福利厚生が整った職場で働きたい方へ
調理師も栄養士も、勤務先によって給与や賞与、福利厚生は大きく変わります。ただ、求人票の情報だけで職場の待遇を見極めるのは簡単ではありません。カラフルエージェント飲食は、店長・SVをはじめとした飲食求人をご紹介する飲食業界専門の転職エージェントです。転職活動に関する相談もでき、未経験からベテランまで希望にマッチした求人をご提案します!
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3.資格取得の難易度・コストと年収リターンの関係

両職種の資格を取得するために必要な時間や費用と、将来の給与水準とのバランスを把握しておくことも大切です。
栄養士の資格取得ルートと学費・通学期間(養成施設)
そのため、最低でも2年間の通学期間と学費という初期投資が必要です。学費は学校によって異なるため、志望校の募集要項で確認しましょう。
上位資格の「管理栄養士」になるには、管理栄養士国家試験に合格しなければなりません。
- 管理栄養士養成施設(修学4年)を卒業した人は、栄養士免許を取得後すぐに受験できます。
- 栄養士養成施設を卒業した人は、養成施設の修業年数と実務経験を合わせて5年以上(2年制は実務経験3年、3年制は2年、4年制は1年)を経ると受験資格を得られます。
出典:厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「栄養士」
調理師の資格取得ルート(実務経験+試験 vs 専門学校)
調理師免許の取得には、主に以下の2つのルートがあります。
- 都道府県知事が指定する調理師養成施設(1年以上)を卒業する:試験を受けずに、都道府県知事への申請で免許を取得できます。ただし、学費が発生します。
- 2年以上の調理の実務経験を積んだうえで調理師試験に合格する:飲食店や給食施設などで給与を得ながら実務経験を積み、都道府県知事が行う調理師試験に合格するルートです。受験には、原則として中学校卒業以上の学歴と、勤務先が発行する調理業務従事証明書が必要です。
働きながら取得を目指せる点で、調理師免許は初期の学費負担を抑えやすい資格といえます。
出典:香川県「調理師になるには」、公益社団法人調理技術技能センター「調理師試験について」
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調理師免許の取得には、養成施設を卒業するルートと、実務経験を積んで試験に合格するルートの2つがあります。どちらを選ぶかは、学費や通学期間、今の働き方によって変わります。次の記事では、調理師免許の取得方法を2つのルートに分けて整理し、受験に必要な実務経験の条件を解説しています。働きながら免許の取得を目指したい方や、自分がどちらのルートに当てはまるかを確認したい方は、ぜひ参考にしてください。
取得コストと年収差をどう見るか
栄養士は養成施設に2年以上通う必要がある一方、統計上の年収は給食調理員を約25万円上回っています。調理師は、働きながら実務経験を積んで試験に合格するルートがあり、初期の学費負担を抑えられます。
なお、この統計は職業別の数値であり、資格の有無による年収の差を示すものではありません。学費や通学期間と、勤務先ごとの給与水準のどちらを重視するかによって、向いているルートは変わります。
4.調理師・栄養士が年収を上げるための4つのキャリア戦略

現状の給与水準にとどまらず、将来的に収入を引き上げていくための具体的な方法を4つ紹介します。
① 上位資格(管理栄養士・専門調理師等)の取得と資格手当の活用
年収アップの代表的な方法が、業務の幅を広げる上位資格の取得です。
■具体的には…
- 栄養士:管理栄養士を取得することで、病院や大規模施設などで管理栄養士を求める求人に応募できるようになります。資格手当の有無や金額は勤務先の規定によって異なるため、求人票で確認しましょう。
- 調理師:「専門調理師」や、厚生労働省の技能検定である「調理技能士」などの資格を取得することで、技能の証明につながります。ワインの知識を示す「ソムリエ」なども、レストランやホテルでの評価に役立つ場合があります。
また、調理師免許を持っていれば、飲食店などの営業者が定める「食品衛生責任者」の講習が免除され、有資格者として認められます。店舗の衛生管理を担う責任者ポジションを目指す際の土台になります。
出典:名古屋市「食品衛生責任者とは」、厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「給食調理員」
② 待遇の良い職場(大手企業、公務員、医療法人等)への転職
同じ業務内容であっても、事業主の規模や経営母体によって給与体系は大きく異なります。
給与規程が整備された大手給食受託会社、医療法人、社会福祉法人、公立施設などへ転職することで、賞与や各種手当が加わり、年収アップにつながる可能性があります。
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待遇の良い職場へ転職するには、求人票の給与額だけでなく、勤務先のタイプや働き方まで見極めることが大切です。とくに調理師は、飲食店や給食施設、ホテルなど職場の選択肢が多く、希望条件によって合う求人が変わります。次の記事では、希望条件で選ぶ職場タイプと後悔しない転職の手順、調理師免許を活かしたキャリアアップの方法を解説しています。転職を具体的に考え始めた方におすすめです。
③ 現場での実務経験を活かした役職昇進(チーフ・店長・責任者)
現場スタッフにとどまらず、店舗や厨房全体のマネジメントを担う立場を目指すルートです。
職種別のキャリアパス例
- 調理師:料理長や店長、エリアマネージャー(SV) など
- 栄養士:給食管理の責任者や献立・購買の担当責任者 など
役職手当が支給される場合もあり、年収アップが期待できます。
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調理師のキャリアパスとして挙げた店長とエリアマネージャーは、どちらも店舗運営を担う役職ですが、役割の範囲や年収には違いがあります。一般的に、店長は1店舗の運営を、エリアマネージャーは複数店舗の管理を担います。次の記事では、飲食業界における店長とエリアマネージャーの違いを、年収と役割の両面から解説しています。マネジメント職への昇進を目指す方は、将来のステップを描く参考にしてください。
④ 労働条件(公的制度や雇用保険、教育訓練給付等)の活用と選択
キャリアアップを支援する公的制度を活用することも有効です。
雇用保険の「教育訓練給付制度」は、厚生労働大臣の指定を受けた教育訓練を受講・修了した場合に、費用の一部が支給される制度です。
専門実践教育訓練の対象講座の例には調理師が含まれており、資格を取得して就職したうえで、修了後の賃金が受講前より5%以上上がった場合は、最大で受講費用の80%(年間上限64万円)が支給されます。通う調理師養成施設の講座が指定講座であれば、学費の負担を抑えられます。
給付には雇用保険の加入期間などの条件があるため、詳しくは住所地を管轄するハローワークで確認してください。
出典:ハローワークインターネットサービス「教育訓練給付金」、厚生労働省「教育訓練給付金のご案内」
■資格と経験を活かして年収アップを目指すなら
上位資格の取得や役職への昇進、待遇の良い職場への転職など、年収を上げる方法は一つではありません。自分の資格や経験を評価してくれる職場を見つけることが、収入アップへの近道になります。カラフルエージェント飲食は、店長・SVをはじめとした飲食求人をご紹介する飲食業界専門の転職エージェントです。転職活動に関する相談もでき、未経験からベテランまで希望にマッチした求人をご提案します!
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5.調理師と栄養士の年収・資格に関するよくある質問

調理師免許の必要性や調理師試験の合格率、両方の資格を取得できるかなど、進路や転職を考える際によく出る疑問に、公的情報をもとにQ&A形式で回答します。
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調理師免許がなくても、調理の仕事に就けますか?
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調理師法では、免許を受けた人でなければ「調理師」やこれに紛らわしい名称を使ってはならないと定められています。一方で、調理師試験の受験には2年以上の調理の実務経験が必要とされており、免許を持たずに調理の仕事に就いている人もいます。
求人によって「調理師免許必須」「資格不問」など条件が異なるため、応募前に募集要項を確認しましょう。
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調理師試験の合格率はどれくらいですか?
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厚生労働省の資料によると、令和6年度の調理師試験は全国で受験者数18,566人、合格者数11,887人で、合格率は64.0%でした。
試験は都道府県ごとに実施されており、合格率は47.3%から80.0%まで地域によって差があります。日程や最新の結果は、受験する都道府県の情報を確認してください。
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調理師と栄養士の資格は、両方取得できますか?
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両方を取得することは可能です。栄養士免許は栄養士養成施設の卒業、調理師免許は調理師養成施設の卒業、または2年以上の実務経験を経たうえでの試験合格で取得できます。
給食調理の仕事では、調理師と栄養士の両方が関連資格とされています。資格手当の扱いは勤務先の規定によって異なります。
出典:厚生労働省「令和6年度 調理師試験実施状況」、千葉県「調理師」案内ページ、公益社団法人調理技術技能センター「調理師試験について」
6.まとめ|自分に合った職種の選び方と将来のステップ
調理師と栄養士の年収を公的統計で比較すると、栄養士が404万円、給食調理員が379.1万円で、栄養士が約25万円上回っています(job tag掲載の令和7年賃金構造基本統計調査を加工した数値)。
ただし、どちらの職種を選ぶ場合でも、実際の給与額に影響しやすいのは「勤務先の選択」「資格や専門性」「役職へのキャリア設計」です。
個々の適性や目指す働き方に合わせて、計画的な資格取得や適切な職場選択を行い、中長期的なキャリア形成を図ることが大切です。
どちらを目指す?選び方の目安
年収の統計だけでなく、資格取得にかかる時間や費用、働き方の希望を合わせて検討することが大切です。
- 栄養士:養成施設に2年以上通う必要がありますが、統計上の年収は給食調理員を上回っています。管理栄養士を目指す道もあります。
- 調理師:養成施設(1年以上)に通うか、2年以上の実務経験を積んで試験に合格するルートから選べます。働きながら資格を目指したい方に向いています。
どちらを選ぶ場合も、勤務先ごとの賞与や昇給制度を確認しておきましょう。
■自分に合った職場選びを相談したい方へ
調理師として収入を上げたい方も、働き方を見直したい方も、まずは自分に合った職場を知ることから始めましょう。カラフルエージェント飲食は、店長・SVをはじめとした飲食求人をご紹介する飲食業界専門の転職エージェントです。転職活動に関する相談もでき、未経験からベテランまで希望にマッチした求人をご提案します!
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