調理師として働き始めたものの、想像以上の激務や人間関係の厳しさに悩み、「このまま仕事を続けていて良いのだろうか」と不安を抱く方は少なくありません。周囲の同僚が次々と辞めていく状況を目の当たりにし、業界全体の離職率の高さに疑問を感じることも多いでしょう。
調理師の離職率が高い背景には、個人の体力ややる気の問題だけでなく、長時間労働や評価体系の不透明さといった業界特有の構造的な課題があります。実態を正しく把握し、職場選びや働き方を見直すことで、調理の技術を活かしながら長く働き続ける道を見つけやすくなります。
この記事では、厚生労働省の公的データに基づく調理師・飲食業界の離職率の実態や主な離職要因を整理し、長く働きやすい調理現場を見極めるための視点を解説します。
- 厚生労働省の最新統計から見る、調理師・飲食業界の離職率の実態
- 長時間労働・給与・人間関係という、早期離職につながりやすい3つの要因
- 長く働きやすい調理現場の特徴と、職場を見極めるチェックポイント
1.データで見る調理師・飲食業界の離職率の実態

調理師や飲食業界には「離職率が高い」「すぐに人が辞めてしまう」といったイメージがありますが、実際の数値はどうなっているのでしょうか。厚生労働省が公表している統計データをもとに、客観的な実態を確認します。
なお、公的統計は「調理師」という職種単独ではなく、調理職を含む「宿泊業,飲食サービス業」という産業単位で集計されています。調理師だけの離職率ではない点を踏まえて読み進めてください。
厚生労働省の統計に見る「離職率23.7%」と「新卒3年以内離職率49.9%〜61.6%」
厚生労働省の「令和7(2025)年雇用動向調査」によると、調理職が含まれる「宿泊業,飲食サービス業」の離職率は23.7%でした(前年の令和6年は25.1%)。調査対象の16産業のなかで最も高い水準です。
新規学卒者の状況も見てみましょう。令和5年3月に卒業した新規学卒就職者の就職後3年以内の離職率は、宿泊業,飲食サービス業で高校卒61.6%、大学卒49.9%と、いずれも産業別で最も高くなっています。
全体平均(高校卒36.9%、大学卒31.2%)の約1.6〜1.7倍にあたり、高校卒では6割を超える人が、大学卒でも約5割の人が3年以内に離職している状況です。
出典:厚生労働省|令和7年 雇用動向調査結果の概要、同|令和6年 雇用動向調査結果の概要、同|「新規学卒就職者の離職状況(令和5年3月卒業者)を公表します」
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新卒3年以内の離職率が高いと聞くと、飲食業界への就職そのものをためらってしまう方もいるかもしれません。ただ、離職率は業界全体の平均であり、企業ごとの定着状況や働き方には大きな差があります。大卒で飲食業界を目指す方や、就職後のキャリアに不安を感じている方は、新卒の離職率という数字の読み解き方と、後悔しない企業選びの視点を整理した次の記事もあわせて確認しておきましょう。
全産業平均との比較で見る相対的な高さ

同調査における全産業の離職率は13.7%で、宿泊業,飲食サービス業はその約1.7倍です。製造業や金融業,保険業と比べると、差はさらに大きくなります。
| 産業 | 離職率(令和7年) |
|---|---|
| 宿泊業,飲食サービス業 | 23.7% |
| 全産業(産業計) | 13.7% |
| 製造業 | 9.8% |
| 金融業,保険業 | 6.6% |
一方で、同産業の入職率は27.8%と離職率を上回り、令和7年の入職者数(約122万人)は全産業で最も多くなっています。辞める人が多いだけでなく、新たに働き始める人も多い「人の入れ替わりが激しい業界」と捉えることができます。
入職率が離職率を4.1ポイント上回っている点も見逃せません。離職率は職場を離れた人の割合を示すもので、業界そのものを離れた人の割合とは限らないため、数字を読む際は「人の入れ替わりの多さ」を表すものとして捉えるとよいでしょう。
このような高水準の離職率は、現場で働く一人ひとりの適性や根性の問題だけに帰するものではありません。業界全体が抱える労働環境や構造上の課題が影響していると考えられます。
2.なぜ調理師は早期離職しやすいのか?現場が直面する3大理由

調理師の現場で早期離職が起こりやすい背景には、日々の業務で積み重なる具体的なストレス要因があります。
全産業の転職者を対象にした雇用動向調査でも、前職を辞めた理由として、女性では「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」「職場の人間関係が好ましくなかった」、男性では「定年・契約期間の満了」に次いで「給料等収入が少なかった」が多く挙がっています。
ここでは、調理現場で早期離職につながりやすいとされる代表的な3つの要因について、客観的な調査や実務傾向を踏まえて整理します。
出典:厚生労働省|令和7年 雇用動向調査結果の概要(転職入職者の状況)
1. 長時間労働・シフト制・立ち仕事による身体的負担
1つ目の理由は、身体的な負担の大きさです。調理現場では仕込みから片付けまで長時間の立ち仕事が基本となり、重い鍋や食材を扱うなど体力を大きく消耗します。
また、昼のピークと夜の営業の間に数時間の休憩を挟む「中抜け」勤務を採用している現場も少なくありません。休憩時間は労働時間に含まれないため、出勤から退勤までの拘束時間は早朝から深夜に及ぶことがあります。

職場によっては休日数が少ない場合もあり、疲労が回復しきらないまま働き続けることが、離職のきっかけになることもあります。
2. 責任や労力に見合わない給与・年収の低さ
2つ目の理由は、労働量や責任に対する給与水準の問題です。仕込みや衛生管理、繁忙時の仕切りなど高度な技術と労力が求められる一方で、それに見合う手取り額や昇給ペースが得られないと感じる人もいます。
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給与への不満は、調理師が転職を考える大きなきっかけの一つです。ただ、調理師の収入は勤務先の種類や役職などによって差があり、職場を変えることで改善できるケースもあります。今の給与が相場と比べて低いのか判断に迷う方は、公的データに基づく調理師の平均年収や勤務先別の給料格差、資格取得・昇格・転職で収入を上げる方法を解説した次の記事を参考にしてください。
3. 職人気質や厳格な上下関係による人間関係のストレス
3つ目は、厨房特有のコミュニケーションや人間関係から生じるストレスです。調理現場には伝統的な師弟関係や職人気質の風土が残っている場所もあり、指導が厳しくなりやすい側面があります。
業務中の厳しい指示や言葉遣い、コミュニケーション不足による孤立感は、大きな精神的負担になります。
特に経験の浅い若手スタッフは周囲のフォローを得にくい場合があり、人間関係を理由に退職を決意するケースにつながることもあります。
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3.長く働きやすい「ホワイトな調理現場」の特徴と主な職場

調理師が活躍する場は、個人店や居酒屋などの外食店舗だけではありません。同じ調理職であっても、施設の種類や事業形態によって働き方は大きく異なります。
病院調理・学校/保育園給食・大手企業食堂の特徴
厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)では、給食調理員の職場として社員食堂、学校、病院、保育所、介護施設などが挙げられています。献立表に基づいた大量調理やアレルギー除去食の調理などを担うのが特徴です。
給食調理員の主な職場のうち、外食店舗と比べて勤務時間が安定しやすい傾向がある施設は、以下のとおりです。
| 施設種別 | 働き方の特徴 | 主なメリット |
|---|---|---|
| 病院・介護施設 | 献立表に基づく調理が中心で、治療食など患者・利用者ごとの対応が求められる場合がある | 栄養管理や衛生管理の知識が身につきやすい |
| 学校・保育園給食 | 授業日・開園日に合わせた日中の勤務が中心となる傾向がある | 夜間営業が少なく、生活リズムを整えやすい傾向がある |
| 大手企業社員食堂 | 企業の稼働日に合わせた勤務となる傾向があり、土日休みの職場もある | 運営会社によっては福利厚生や休日制度が整っている場合がある |
これらの施設は、外食店舗のような突発的な繁忙や深夜営業が少なく、勤務スケジュールを立てやすい傾向があります。ただし、勤務条件は施設や運営会社によって異なるため、求人票や面接で個別に確認することが大切です。
出典:厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「給食調理員」
定着率が高い調理現場を見極める4つのチェックポイント
求人を探す際や職場を選ぶ際には、以下の4つのポイントを確認すると、長く働きやすい環境を見極めやすくなります。
- 労働条件の具体性:求人票に年間休日数(120日前後など)、残業時間、固定残業代の有無や詳細が明確に記載されているか
- 評価制度とキャリアステップ:技術や実績に応じた昇給基準や、役職への昇進ルートが制度化されているか
- 衛生管理と業務環境:2021年6月から原則すべての食品等事業者に義務化された「HACCPに沿った衛生管理」が、記録や点検まで現場で運用されているか。厨房機器の更新や業務の効率化が進んでいるか
- スタッフの表情と雰囲気:職場見学などで訪れた際、働いているスタッフの表情やコミュニケーションに余裕が感じられるか
あわせて、教育体制やフォローの仕組みも確認しておきたいポイントです。
全産業の新規学卒者を対象にした厚生労働省のデータでは、就職後3年以内の離職率は従業員5〜29人の事業所で高校卒53.3%・大学卒50.6%、1,000人以上の事業所で高校卒24.4%・大学卒24.2%と、規模によって約2倍の差があります。
規模だけで職場の良し悪しが決まるわけではありませんが、入社後に誰がどのように教えてくれるのかを面接で質問しておくと安心です。
出典:厚生労働省|「新規学卒就職者の離職状況(令和5年3月卒業者)を公表します」
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長く働ける職場を見つけるには、チェックポイントを押さえたうえで、自分の希望条件に合う職場タイプを絞り込むことが大切です。休日を重視するのか、収入を重視するのかによって、選ぶべき施設や業態は変わります。給食施設や外食店舗など職場タイプごとの特徴を比較しながら、後悔しない転職の進め方を知りたい方は、調理師求人の選び方と転職手順をまとめた次の記事もご覧ください。
4.現役調理師が「辞めたい」と感じたときの具体的な対処法

今の職場で「辞めたい」「辛い」と感じたときは、焦ってすぐに退職届を出すのではなく、段階を踏んで自分の状況を整理することが大切です。
自身のポータブルスキル(業務対応力・厨房管理など)の再点検
まずは、これまでの現場で培ってきた経験やスキルを棚卸しします。調理技術そのものだけでなく、以下のようなポータブルスキル(職場が変わっても持ち運べる能力)に着目することが重要です。
- 手際の良い仕込みやマルチタスクによる業務推進力
- ピークタイムの突発的な状況変化に対応する臨機応変さ
- 新人指導や厨房内の安全・衛生管理の実践経験
これらの能力は、他の飲食店や給食施設だけでなく、外食産業以外の接客・管理業務でも評価されやすい強みです。
労働環境改善(異動や労働条件の確認)と円満な退職・転職ステップ
今の環境を改善するために、まずは配置換え(異動)の相談や労働条件の確認を行う選択肢があります。それでも改善が難しい場合は、転職に向けた準備を順序立てて進めましょう。
民法第627条第1項では、期間の定めのない雇用契約の場合、退職の申し入れから2週間が経過すると雇用契約が終了するとされています。ただし、会社の就業規則に退職の申し出時期が定められていることもあるため、あわせて確認しておきましょう。
そのうえで、円滑な引き継ぎのために1〜3か月前を目安に直属の上司へ伝えるのが一般的です。引き継ぎ書を作成するなど誠実に対応することで、トラブルを避けて次のステップへ移りやすくなります。
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退職を決めたあとに多くの人が悩むのが、上司への退職理由の伝え方です。人間関係や待遇への不満が本音であっても、伝え方を工夫すれば引き止めやトラブルを避けやすくなります。円満に退職して次の職場へ気持ちよく移りたい方は、退職理由の整理の仕方や、法的な権利を守りながら手続きを進めるための注意点をまとめた次の記事で、具体的な手順を確認しておきましょう。
■退職・転職の進め方に迷ったら専門エージェントに相談
退職のタイミングや次の職場選びを、働きながら一人で進めるのは負担が大きいものです。カラフルエージェント飲食は、店長・SVをはじめとした飲食求人をご紹介する飲食業界専門の転職エージェントです。転職活動に関する相談もでき、未経験からベテランまで希望にマッチした求人をご提案します。これまでの調理経験を活かせる職場を探したい方は、転職活動の進め方も含めて相談してください。
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5.店舗経営者・マネージャーができる調理スタッフの離職防止策

調理スタッフの離職に悩む店舗マネージャーや経営者にとっては、精神論ではなく「仕組み」として定着率を高める施策を導入することが有効です。
評価制度の可視化とキャリアパスの提示
離職を防ぐ有効なアプローチの1つは、評価基準を明確にすることです。「どのスキルを習得すれば昇給するのか」「どのような実績で副料理長や料理長へ昇進できるのか」といったロードマップを可視化します。
自分の成長と将来のキャリア像(店舗マネジメントへの道、専門技術を極める道など)が明確になることで、スタッフのモチベーションと定着意欲が高まりやすくなります。
仕込み作業の効率化やデジタル化・業務改善
現場の身体的負担を減らすための業務改善も欠かせません。
- セントラルキッチンや一次加工済み食材の導入⇒仕込み時間の短縮
- オーダー管理システムなどのIT機器の活用⇒ホールと厨房の注文伝達の効率化
このような施策は、労働時間の削減や生産性の向上につながる可能性があります。
また、日頃からのねぎらいの言葉掛けや定期的な面談を通じて、小さな不満や人間関係の摩擦を早い段階で把握できる環境づくりも、早期退職の防止につながりやすくなります。
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調理スタッフの定着には、評価制度や業務改善に加えて、労務管理とキャリア支援の両面から職場環境を整えることが重要です。人手不足が続く店舗ほど一人ひとりの負担が増え、さらに離職が進むという悪循環に陥りやすくなります。スタッフが辞めない職場づくりの具体策を知りたい店舗責任者の方は、人材マネジメントの観点から解決策を整理した次の記事も参考にしてください。
6.調理師の離職率と退職に関するよくある質問

調理師の離職率に関する統計の見方や、退職を受理してもらえないときの対応など、よくある疑問をまとめました。本文とあわせて、転職や退職を考える際の参考にしてください。
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厚生労働省の雇用動向調査の「離職率」は、どのように計算されていますか?
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雇用動向調査の離職率は、1月1日現在の常用労働者数に対する1年間の離職者数の割合で算出されています。
常用労働者には、期間を定めずに雇われている人のほか、1か月以上の期間を定めて雇われている人も含まれます。調査は5人以上の常用労働者を雇用する事業所が対象です。
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退職の意思を伝えても、会社に受理してもらえない場合はどうすればよいですか?
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期間の定めのない雇用契約であれば、民法上、会社の同意がなければ退職できないというものではありません。まずは就業規則の退職に関する規定を確認し、書面で退職の意思を示しておくと経緯が残ります。
話し合いが難しい場合は、都道府県労働局などの公的な相談窓口に相談する方法もあります。最新の取り扱いは公的機関で確認してください。
■離職率の高さが不安な方は、働きやすい職場探しを相談
離職率の数字だけでは、実際に働きやすい職場かどうかは判断しにくいものです。カラフルエージェント飲食は、店長・SVをはじめとした飲食求人をご紹介する飲食業界専門の転職エージェントです。転職活動に関する相談もでき、未経験からベテランまで希望にマッチした求人をご提案します。休日数や勤務時間など、長く働くうえで譲れない条件を伝えたうえで、自分に合う職場を探していきましょう。
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7.まとめ:離職率の実態を知り自分に合った持続可能なキャリアを選ぼう
調理師を含む飲食業界の離職率の高さには、長時間労働や評価の不透明さといった業界特有の構造的な要因が影響しています。そのため、過度に自分を責めたり、調理の仕事そのものを諦めたりする必要はありません。
調理師として培った技術や段取り力、衛生管理の知識は、さまざまな現場で活かせる経験です。病院や給食施設など勤務時間が安定しやすい職場を選び直すことも、店舗側で業務改善を進めて働きやすい環境をつくることもできます。
客観的なデータと自分の希望条件を踏まえて、無理なく長く働ける職場を選んでいきましょう。

